2010年10月26日
お疲れ様です。
『米に世界最大の太陽熱発電施設 原発並み出力』
http://www.47news.jp/CN/201010/CN2010102601000319.html
ドイツのソーラー・ミレニアム社がカリフォルニア州のモハベ砂漠の２８・５平方キロの土地に建設する計画。
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日本では太陽光発電ばかりが話題になっていますが、世界の主流は太陽熱発電になっているような感じです。少なくとも大規模発電は太陽熱のほうが圧倒的有利のような感じがします。
以下、日経ＢＰさんの記事から抜粋↓
だが、日本企業は全くと言っていいほど、太陽熱発電には注目していない。
それでも、新しいアイデアで世界市場の一角に食い込もうとする動きが、わずかにある。東京工業大学とコスモ石油、三井造船、コニカミノルタオプトが手がける「ビームダウン」と呼ばれる方式だ。この方式を採用した実証プラントが、既にアラブ首長国連邦（UAE）のアブダビ首長国で動き出している。
ビームダウン方式は構造上、発電コストでタワートップ式よりも優れるとされる。
玉浦教授がビームダウン方式を開発したのは1990年代前半のことだが、これまで実用化は叶わなかった。それが、なぜ今になってアブダビで花開いたのか。
実は玉浦教授は、実用化を目指して2006年頃から数々の日本企業に声をかけ、太陽熱発電に関する私的な勉強会を開催してきた。その上で提案書をまとめ、実証プラントを建設するための支援を求めて、何度となく政府に働きかけをしてきた。だが、「いくら世界で太陽熱発電が注目されているかを説明し、日本企業の競争力強化のために支援してほしいと要望しても、なしのつぶてだった」と玉浦教授は言う。
欧米企業が続々と建設に乗り出しており、すぐにでも実証しないとビームダウン方式が日の目を見ることはなくなる。万策尽きて諦めかけたとき、石油事業でアブダビとの縁が深いコスモ石油から、「アブダビ政府なら投資してくれるかもしれない」と声がかかった。
アブダビはクリーンテックを国家戦略に据えており、有望な技術には惜しみなくオイルマネーを投じている（詳細はこちらの記事を参照）。玉浦教授は自らアブダビに乗り込み、政府の幹部にビームダウン方式の優位性を訴えたところ、約5億円の出資を取り付けた。コスモ石油も同額の約5億円を拠出し、昨年10月に実証プラントは完成した。
だが、うまい話ばかりではない。アブダビ政府は資金拠出の条件として、実証プラントで得る特許を譲り渡すよう求めてきたのだ。「一日も早く実証に持ち込み、ビームダウン方式の優位性を広めたい」。玉浦教授はその思いを貫くために、忸怩たる思いで設計図からデータまでの一切をアブダビに渡す決断をした。
日本政府が2009年度に太陽電池の導入補助に投じた予算は、200億円以上に及ぶ。なぜ、数億円の予算すら太陽熱発電に振り向けられなかったのか。
背景には、政府内に残る太陽熱へのトラウマがある。政府は1973年の石油ショックを契機に、「サンシャイン計画」と呼ばれる太陽熱発電のプロジェクトをスタートさせた。四国に置いた実証プラントで太陽熱発電の能力を検証したが、思うような結果を得られなかったのだという。それ以来、政府は太陽熱に一切の支援をしていない。こうして、日本発の太陽熱発電技術はアブダビに渡った。
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なんと愚かな政府だ・・・
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ネットショップ：ポンプ屋
http://pumpya.ocnk.net/
一月ほど前から地上波ＴＶで常時テロップが流れて、
ＴＶが使えなくなるのでお早めに地デジ対応にアンテナとＴＶを切り替えるように・・・
と脅迫？してくる。
うちの年寄りも、ＴＶのテロップを見て騒ぎ出し大手家電量販店に行って来たらしい。
そこでさらにエコポイントがもうすぐ無くなると言われ火に油を注がれたようです。
ＴＶ売り場の前は巣鴨のような有様だったみたいです。
地デジ切換えはまだ先の話だしエコポイントなんて無くなっても製品は日進月歩でどんどん安くなる、第一アンテナ工事が先だ、と話したのですが・・・
数日後・・・先走ってＴＶを３台もまとめて買ってきてしまいました。
これだから情報弱者は・・・
半年前にはＴＶが壊れたといって家電量販店でアナログＴＶを買ってきてワタシに怒られたばかりです。
安い買い物ではないですが、おそらく値段も性能も何も関係なかったのでしょう。
とにかく買って安心したかったんだな。
せっかく買ったＴＶだがアンテナ工事が出来ていないので地デジが映ることはない。
別に家電量販店が悪いわけではありませんが情報弱者はいろいろと損をしている可能性は高いですね。
